当社は現在、岐阜県の揖斐川上流に、東横山、広瀬、川上の3つの水力発電所を所有しています。水力発電は水の位置エネルギーを利用しており、温室効果ガスを排出しないクリーンエネルギーです。
1992年から導入した、コージェネレーションシステムは、燃料の燃焼によりタービンを回転させることで発電を行い、同時に廃熱を利用して蒸気を発生させます。その蒸気を工場で利用するためエネルギー効率に優れたシステムです。また近年では、大規模な太陽光発電システムを、2005年11月に本社屋上、2008年3月に大垣中央事業場に導入しています。
水力発電、太陽光発電などの自然エネルギーの拡大と、環境性能に優れたコージェネレーションの効率改善を進めた結果、2011年度の当社の自家発電による電力の自給率は約55%を占めています。自家発電量をすべて購入電力にした場合と比較すると約91千t-CO₂の削減効果になります（2011年度実績）。

使用電力量の推移（イビデン国内事業場）

CO₂削減の全社推進活動の強化、およびものづくりの体質強化をめざし、エネルギー使用量原単位の削減を目標とした省エネ改善を、全社全部門で行っています。毎月、全部門参加による地球温暖化防止合宿を開催することにより、全員参加の省エネ活動を推進しています。
生産部門、および関連する機能部門が集まって議論を重ね、活動計画の作成、進捗の報告、改善情報の共有を目的とした事例発表、マネジメントによる助言により省エネ改善のPDCAサイクルをまわしています。
2012年度からエコ・ロス合宿に名称を変更し、温室効果ガスだけでなく、総合的な環境ロス削減に取り組んでいます。省エネルギー活動はその成果を確認する指標として、エネルギー使用量以外に、エネルギーをCO₂排出量に換算しています。2008年度のCO₂原単位を基準にして、グローバルで年間3％の改善を目標としています。2011年度は生産量の増加にともないCO₂の排出総量はほぼ横ばいで微増していますが、CO₂排出量原単位は2008年度比17％の減少を達成しています。

CO₂排出量（※1）およびCO₂原単位推移（イビデングループ）

※1 原単位は2008年の実績値を100として割合を計算したものです。

当社グループは、地球環境における限られた資源を有効に利用することも企業の大きな責任と考え、グローバルに省資源の活動に取り組んでいます。資源循環として、発生抑制（Reduce）、再利用（Reuse）、再資源化（Recycle）の3R活動を推進し、資源循環効率の向上を目指しています。2004年以降、固形廃棄物のゼロエミッション^※1を継続して達成しています。
当社グループでは、生産量あたりの廃棄物の排出を管理する指標を策定し取り組みを行っています。2008年度の生産量原単位を基準にして、年間1％の改善を目標としています。2011年度の生産量は前年比で増加したため、昨年比で原単位が増加しましたが、材料使用効率の改善を継続し、生産量あたりの廃棄物量は2008年度比7％の減少となり計画を達成しています。

※1 当社のゼロエミッションは、「生産工程から発生する固形廃棄物埋め立てゼロ」と定義しています。

廃棄物量と原単位の推移（イビデングループ）

※原単位は2008年度の実績値を100として割合を計算したものです。

電子関連製品の製造過程では、洗浄などで大量の水を消費します。国内生産拠点が集まる岐阜県大垣市は地下水が豊富ですが、グローバルな観点では、水不足は深刻な問題です。当社グループは、3Rの考え方を基本にグループの環境技術、生産技術一体で活動を実施することで、購入している工業用水の使用量を削減しています。また、排水・廃液の適切な管理と水資源の3R活動を確実に進めるため、2008年度から、毎月関係部門が集まり、進捗の確認と報告を行っています。
当社グループでは生産量あたりの取水量を管理する指標を策定し取り組みを行っています。2008年度の生産量原単位を基準にして、年間3％の改善を目標としています。2011年度に、水資源の利用の厳しい北京工場で、工業団地内のリサイクル水の利用を拡大しています（90％以上）。2011年度は生産量あたりの取水量は2008年度比31％の減少を達成しています。今後も全工場で節水やリサイクル活動を通して取水量原単位の削減に継続的に取り組みます。

取水量と原単位の推移（イビデングループ）

※原単位は2008年度の実績値を100として割合を計算したものです。

環境問題をはじめCSRの推進にはサプライチェーン全体の連携が不可欠です。当社は、主要サプライヤーに対しグリーン調達ガイドラインを発行し、お取引先さまの環境管理、化学物質管理に関する取り組み状況の確認と、環境に大きな負荷を与えるおそれのある化学物質の含有状況などを調査しています。
それらの化学物質の含有情報は、ITシステムを用いて管理し、顧客からの問合せに迅速に対応できるようなしくみを構築しています。また、重点サプライヤーを選定し、計画的にオンサイト監査を実施しています。

グリーン調達ガイドライン

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